耐震性

ずばり、地震に対する住まいの骨格の柔軟性と強さのことです。木造軸組の場合では、土台や柱、耐力壁などの大きさや耐力、床や屋根面の耐力などがもとめられます。

（性能表示制度1-1）耐震等級3～1のうち等級2と3に相当します。将来起こり得ると思われる地震に対するリスクを少しでも軽減し安心・安全にお過ごし頂けるよう、弊社では建築基準法の1.5倍の耐震性能で構造計画されている等級3で建てることが必要と考えます。

省エネルギー対策

できる限り冷暖房によるエネルギーの使用量を削減するために必要な断熱性能などの省エネルギー性能が確保されていることです。木造軸組の場合では、屋根または天井、壁、床または土間床などの外周部、外部に面した窓や扉などの断熱性能とともに、夏の日射遮蔽に対する工夫、結露の防止などがもとめられます。

（性能表示制度5-1）断熱等性能等級4～1のうち、等級4に相当します。これは省エネ法に規定する省エネルギー基準（平成25年省エネルギー基準）に適合することになります。

維持管理・更新の容易性

内装や設備など、住まいの骨格と比べて耐用年数が短い部分の清掃・点検・補修・更新がしやすくなっていることです。木造軸組の場合では、水やガスなどの配管をコンクリートに埋め込まず、掃除や点検がしやすくなっていることや、交換や更新の工事がしやすいような形状や点検口があることなどがもとめられます。

（性能表示制度4）維持管理対策等級3～1のうち、等級3に相 当します。メンテナンスや管理が容易にできる措置が講じら れています。

構造躯体等の劣化の対策

構造躯体とは住まいの骨格で、大切な骨格の品質や性能が低下しないような対策のことです。木造軸組の場合では、柱や梁などの太さや樹種などだけではなく、防腐・防蟻対策、湿気がこもらないようにするための防水・換気・通気対策、さらに点検空間の確保などが求められています。

（性能表示制度3-1）劣化対策等級3～1のうち、等級3に相当します。これは通常想定される自然条件および維持管理条件のもとで3世代までもつために必要な対策がとられているものになります。

POINT1 外部からの延焼防止

隣家からのもらい火による火災に備えて、屋根や外壁、軒裏を防火性の高い構造とします。省令準耐火構造では、屋根を市街地での火災を想定した火の粉による建築物の火災を防止できるよう不燃材料で葺くこと等としています。また、外壁及び軒裏は、建築基準法の防火構造（例：外壁にサイディング壁を使用するなど）としています。

POINT2 各室防火

火災を最小限にくい止めるためには、発生した部屋と隣室及び上階居室とを区切る「防火区画化」が重要となります。省令準耐火構造では、各室を区画する構造とするため、火が他室に燃え広がりにくくなっています。

POINT3 他室への延焼遅延

内部で火災が起こった際、壁の内側や天井裏を伝わって火が燃え広がってしまいます。火が住宅全体に広がりにくくするため、火災の通り道となる壁や天井内部の要所（壁と天井の取り合い部分）などに木材や断熱材のファイヤーストップ材を設けます。